社員教育を充実させることに意味はあるのか?有名著書から紐解く!

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社員教育を充実させることに意味はあるのでしょうか?
その答えは、「大いにあり」だと思います。

みなさんは、『AI vs. 教科書が読めない子どもたち』(新井 紀子(2018)東洋経済新報社)という本をご存知でしょうか?
「ロボットは東大に入れるか」のプロジェクトディレクタを務める、新井 紀子さんが著した本で、AIの進化によって人間の仕事が奪われるといわれている現代において、我々人間が生き残るためにはどのような力を身につければいいのか、といったことを解説しています。

本書では、東大ロボは東大には合格できなかったが、MARCHクラスの大学には合格できるレベルになっている、と記載されています。
これほどの能力を身につけだしたAIは、いずれ多くの仕事を我々から奪っていくだろうとの見解が示されているのです。

この一文だけ見ると、かなり絶望的な気分になりますね。
しかし、本書には、一方でAIが苦手な分野があることについて解説をしており、我々の能力開発の方向性も示してくれています

今回はこちらの本を基に、「社員教育を充実させることの意味が大いにある」ということを、解説していきます。

AI vs. 教科書が読めない子どもたち

社員教育を充実させる意味

では、AIが苦手な分野とはどういったものなのでしょうか。
本書に記載されている、「山口と広島へ行った」という話について、深掘りしてみましょう。

「山口と広島へ行った」

この一文から、みなさんはどのような状況を想像しましたか?

おそらく、2つのパターンがあると思います。
ひとつは「山口さんと広島へ行った」、もうひとつは「山口県と広島県へ行った」の2つでしょう。

このように、前後の文脈から意味を汲み取る必要がある文章は、私たち人間はある程度理解することができますが、AIにとっては非常に苦手な文章となります。

前後の文脈から意味を汲み取る力とは、「読解力」のこと。著者によると、AIには読解力が不足している、というのです。
(余談ですが、AIの進化は凄まじく、本書が出版された当時よりも、AIの読解力はかなり上がっています。)

AIの弱点を提示し、これからの子どもたちには読解力を身につけさせ、AIではできない分野の能力開発をすべきだというのです。
また、日本に限らず他の国でも、子どもたちの読解力は低下傾向にあることも問題提起をしており、これからの教育はどうあるべきかという話も本書では筆者の考えが述べられています。

「AIで奪われる仕事」というワードでインターネット検索をすると、さまざまな職種が出てきます。
AIに奪われない仕事のスキルを身につけることが、必須の時代となったのです。

「AI(人工知能)」という言葉が出現したのは、1950年代。
当時は、AIが我々の仕事の多くを代替していくという未来予想は絵空事だったかもしれませんが、それから70年が過ぎた今、そう捉える人は誰もいません。

これからの時代を生き抜くためにも、ただ社員教育を実施するのではなく、今の時代に適した社員教育を進める必要があるでしょう。
ここからは、「企業」、「社員自身」、「社員の家族」、「社会」の4つの視点から、社員教育を充実させる意味を考察していきます。

企業にとっての社員教育の意味

企業にとって、環境の変化に対応し永続的に発展していくために、社員教育を充実させる必要があります

先日、電気自動車メーカーのテスラが、トヨタの時価総額を抜いたとのニュースが報じられました。
新ビジネスモデルを推進する企業が、旧来型のビジネスモデルの企業を凌駕するというような事例が、金融や小売り、そしてアパレルと、あらゆる分野で繰り広げられる大変革の時代。
環境変化に適応できなければ淘汰の対象となるのは、周知の経営法則。この流れに取り残されないように、各社は新しいビジネスモデルの研究やアプリケーションの調査を絶えずおこなっています。

経済関連のニュースや新聞では、GAFAやBATHなど、IT業界をけん引する大企業の文字が頻繁に掲載され、そのスケールの大きさに驚かされますが、中小企業は、もう少し身の丈に合わせて、変革の糸口を見出した方がいいでしょう。

ECサイトに掲載されたレンタカー営業マンの対応を事例に、変革のツボを手繰り寄せてみます。

  1. ECサイト経由でレンタカーの予約をした顧客から、レンタカーオフィスに直接電話が入った。
  2. 電話の内容は、「レンタカーオフィスが最寄り駅から離れているが、送迎はしてもらえるか」というものだった。
  3. 電話に出た担当者は、送迎は可能と答えつつ予約状況を確認すると、未登録であることが判明。
  4. 顧客にこの旨を伝えると、予約をしたECサイトからの返信メールに「予約受付中」と記載されているとの返事だったため、レンタカーの担当者は予約取り消し処理をするように顧客に伝えた。
  5. すると、予約取り消しはできたが、キャンセル料の支払いを要求するメールが、ECサイトから即座に送られてきた。

このやり取りにおいて、システム上の不具合は何もありません。
ECサイトから自動送信されてきた予約確認メールに、「予約受付中」との表示がされていたのは、ECサイトからレンタカー事務所に予約確定メールが送信されるのは翌日になるとの取り決めがなされていたためで、システム上の問題ではありませんでした。

精読しなかった顧客にも落ち度はありますが、キャンセル処理をするように指示したレンタカーの担当者の責任は免れません。
担当者はECサイトからの予約確定の流れを知らなかったため、このような不手際を起こしてしまったのでしょう。
発生原因は、事務の基本を認識させる初期教育の欠落と推定されます。

また、キャンセル料を発生させてしまった後も、担当者の対応もいただけないモノでした。
それは、ECサイトで発生した問題は、ECサイト側が対応するしかなく、担当者側ではどうにもできないと顧客に伝えてしまったのです。

自分で起こした問題は、自分の手で何とかする、といったトラブル発生時の教育もなされていなかったようです。
時代の変化に順応させてシステムを導入して、サービスの迅速性や利便性を高めても、このような類の問題は常に起こります。

このような問題の対処は、人間がしなければならないという前提は、これからも崩れません。
システムに使われるのではなく、システムを使いこなすことが人間に求められるようになります。

システム導入が進む今だからこそ、システムを使いこなす人材教育がますます重要となっているのです。
企業が環境の変化に対応し永続的に発展していくには、再新システムの導入にとどまらず、社員教育を充実させなければなりません。

社員にとっての社員教育の意味

人生100年時代。この言葉は、現実味を帯びてきています。

2016年に「LIFE SHIFT」という本が出版され、平均寿命が100年になるのは確実で、そうなると、70代、80代まで働かなくてはならないという現実が、我々に突き付けられました。
この根拠は、リタイア後の年金生活の期間は、最長でも20年程度しか設けられないということです。
平均寿命が100歳になっても、65歳で定年退職し、差し引き35年間を働かずに年金だけで生活するのは、財源が成り立たないのは明白です。

働く期間が40年から60年に延び、AI技術の普及による労働環境の変化が目覚ましい時代に対応するには、「学び直しの力」を身につける必要が、社員にも課されているのです。

時間外労働の規制が厳しく課され、働く時間は以前に比べて減少傾向にあるので、「学び直し」に割り当てる時間は、工夫次第で確保できます
「学び直しの力」を身につけることで長寿社会を謳歌できる。そんな前向きな考え方で、社員には教育に向き合わせることが肝心です。

突然ですが、タクシーの運転や荷物の配送をしているドライバーは、永遠にこの仕事に従事できるでしょうか。
自動車の自動運転技術は既に確立され、公道での実証実験の段階に入っており、自動運転の実用化は目前となっています。

自動運転が一般化すれば、自動車の普及によって馬車の御者という仕事がなくなったように、ドライバーの仕事も激減してしまうかもしれません。
こうなった場合、ドライバーという仕事に従事している人は、他の仕事に移らなければなりません。

「企業にとっての社員教育」でも述べたように、多くの企業が生き残りをかけて、新たな仕組みの導入や従来の仕事の仕方の変革を、これまで以上に社員に求めています

担当している仕事が根こそぎなくなってしまうケースや、従来の仕事のやり方が変更されることを想定して、社員は自身の能力開発をしていかなければ、働く場を保てない時代となったのです。

社員の家族にとっての社員教育の意味

充実した社員教育を受けて「学び直しの力」を身につけた社員は、自身の家族にどのような影響を与えられるでしょうか。
家族もある意味、チームの一つです。

家族というチームのマネジメントの仕方で、家族の人生の充実度も大きく変わってきます。

例えば、旅行。
検索サイトを上手に使いこなし、割引率の高い時期やキャンペーンを利用して、思ってもみないホテルで優雅な余暇を過ごせます。

次に財テク。
ひたすら貯金をするのではなく、株式や不動産投資の基礎を学びながら資産運用をすることで、仕事以外からの収入源を得られます。

そして、人間関係。
家族の中でも人間関係は重要な要素です。家族との関係がぎすぎすしていては、豊かな人生は歩めません。
対人感受性や問題解決力が身についている社員なら、家族が抱える悩みや相談事に親身になって話を聞き、具体的な対処策を講じられます。

その他にも、子どもの教育、子どもの結婚と出産、両親の老後、自分たち夫婦の老後など、大きなライフイベントへの備えも必要です。
「学ぶ力」のある社員なら、これらのライフイベントに計画性を持って対処できます。

社員教育を充実させる意味は、ここにもあるわけです。

社会にとっての社員教育の意味

社員教育を充実させると、時代の変化に合わせた能力開発ができるので、社員が所属する会社も家庭も、環境に適応しながら時代の波に乗っていけるということを解説しました。

このことは以下の図にまとめられます。

会社が環境適応し社会への貢献度を高め、家族も社会の構成員として自立した生活を営めば、社会は自ずと健全化されます。
その最たるものが、納税義務を果たすことでもあります。

税金の使途は、年金や医療に使われる社会保障、道路の整備や治山治水対策事業に使われる公共事業、小中高校生向けの教育支援に使われる文教及び科学振興費などとなっており、安全で安心な国、そして地域社会を維持する上で、納税は極めて重要な義務の遂行となります。

終身雇用が崩れ、雇用の流動化が促進されだした時に、「エンプロイアビリティ」という指針が厚生労働省から示されました。
エンプロイアビリティは、Employ(雇用する)とAbility(能力)を組み合わせた言葉で、雇用される上で必要な能力を意味します。

この能力は「雇用される力」「環境の変化に合わせての職種転換や転職ができる力」に分解できます。
社員教育を充実させることにより、エンプロイアビリティが開発され、失業率の低い、精神的にも肉体的にも財政的も、安定した社会が構成されます。

社員教育を充実させる意味を、費用対効果に求めてはならない

社員教育を行う意味を、費用対効果から割り出そうとする考え方があります。

社内教育でも、教育プログラムやテキストを作成する時間、講師を務める人材の人件費、社内研修に参加した社員の人件費や会場費などの費用を合計するとかなりの金額になりますし、外部の研修機関に依頼した場合は、1日当たり数十万円の研修費用がかかるので、これらに費やしたコストの効果を計るのは当然です。

研修の効果の測定は、以下のように項目を分けて設定する場合があります。

  • 営業向け:営業案件数の増加や、契約率の向上など、最終的には売上や粗利の増加額
  • 事務間接部門向け:業務の効率化やシステム化、無駄な業務の排除などから、間接コストの削減額
  • 管理者対象向け:人材育成からの売上・粗利の向上や、コストの削減額

しかし、これらの数値結果が、研修の実施による効果であると断定するのには、少々無理があります。
数値結果は、企業を取り巻く外部要因や内部環境の変化が、大いに影響するからです。

従って、数値結果からの効果測定は、おすすめできません
そこで、数値結果からではなく、社員教育の目的が果たせているか否かを基準にして、社員教育の仕方を改善していく方法を提案します。

  • 営業部門の場合:営業の面談や活用しているツールの質、そして、ロイヤルユーザーを創るための定期訪問の工夫
  • 事務間接部門:営業部門をはじめとする、直接部門の業務効率を向上させる仕事の改善や、取引先の満足度を高める事務対応
  • 管理者対象向け:企業方針の実践や、統括メンバーへのマネジメントの質の向上など

このように、各部門や各役職者に求められる職責が、質と量の両面で向上できているどうかを測定するのは可能で、社員教育との因果関係も図れます。
各社員に求められる職責が果たせていれば、数値結果にも結びついていくので、担当業務の目的としている定められている仕事の実践度合いを、質と量から計るのは現実的な効果測定の方法となります。

まとめ

「社員教育を充実させることに意味があるのか」という問いは、「繰り返し教育をしても、遅刻や提出物の納期遅れがなくならない」や、「ロジカルシンキングの研修を受講させても、自ら企画を発案したり、問題提起をしてこない」という、社員教育を企画実践する部門担当者や、経営管理者が抱える悩みの声でもあります。

「企業は人なり」という指針の意義を誰よりもわかっているからこそ、教育の効果が目に見えないと、「社員教育を充実させることに意味があるのか」と問いたくなるものです。

教育に真剣に向き合っている方々に感情移入して答えを探したところ、「企業」、「社員自身」、「社員の家族」、「社会」の4つの視点から意味をまとめると、教育担当者のみなさんが原点回帰でき、再び教育に情熱を燃やしてもらえるのではと考えました。

各社で教育に情熱を注いでいる人たちが、「社員教育の意味を見出す」ことに込めた想いの火を絶やさない限り、「意味は大いにある」という大原則を呼び起こすきっかけになれば幸いです。

平堀 剛

大学卒業後、電機メーカーに就職。先端技術の開発に汗を流すエンジニアを目の当たりにし、自分も何かをしたいと一念発起。学生時代からの夢、事業家(経営のプロ)を志しコンサルティング会社に転職。数多くの業界の経営実務に携わり上場(マザーズ)も経験した後に、小川とともに当社を起業。

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